「50代から資産形成を始めるのは遅すぎるのでは？」「もう老後には間に合わない」——そんな不安を抱えている方は少なくありません。
結論から言うと、50代からでも老後資金を作ることは十分に可能です。
むしろ、子育てが一段落し、収入がピークを迎える50代は、資産形成の「ラストスパート」を切るには絶好のタイミングです。
この記事では、50代から老後資金2,000万円を作るための現実的な戦略を、新NISAとiDeCoの活用法とともに解説します。
50代からでも間に合う3つの理由
理由1：定年まで10〜15年の運用期間がある
50歳から定年（65歳）までは15年、55歳からでも10年あります。
10年では短すぎませんか？
決して短くありません。過去のデータでは、全世界株式に10年以上投資を続けた場合、ほとんどのケースでプラスのリターンを得ています。もちろん将来を保証するものではありませんが、十分な期間です。
理由2：子育て終了で「貯め期」が到来
子育てにかかる費用は、大学卒業までで3,000万円以上とも言われています。子どもが独立すると、この支出がなくなり、投資に回せるお金が大幅に増えます。
| 世代 | 主な支出 | 投資余力 |
|---|---|---|
| 30代 | 住宅ローン、教育費 | 限定的 |
| 40代 | 教育費のピーク | やや厳しい |
| 50代 | 子育て終了 | 大きい |
50代は人生で最も「貯め期」になりやすい時期です。
理由3：収入のピークを活かせる
厚生労働省の調査によると、50代は生涯で最も収入が多い時期です。また、50代の平均貯蓄額は1,248万円と、他の世代と比べて多くの資産を持っています。
この収入と貯蓄を活かして、戦略的に資産形成を進めることが可能です。
新NISAとiDeCo、50代ならどっちを優先？
結論：併用がベスト
資金に余裕があるなら、新NISAとiDeCoの併用がおすすめです。
| 制度 | 年間投資上限 | 引き出し | 税制優遇 |
|---|---|---|---|
| 新NISA | 360万円 | いつでも可能 | 運用益非課税 |
| iDeCo | 14.4〜81.6万円 | 60歳以降 | 掛金全額所得控除＋運用益非課税 |
新NISAを優先すべきケース
- いつでも引き出せる資金を確保したい
- 退職金を活用して一括投資したい
- すでにiDeCoに加入している
新NISAの成長投資枠は年間240万円まで一括投資も可能。退職金など、まとまった資金がある場合に活用できます。
iDeCoを優先すべきケース
- 所得税・住民税を抑えたい
- 60歳まで絶対に使わない資金として積み立てたい
- 会社員で厚生年金に加入している
iDeCoの節税効果ってどれくらいあるんですか？
例えば、税率20%（所得税10%＋住民税10%）の方が月2万円をiDeCoに積み立てると、年間4万8,000円の節税になります。10年で48万円です。
iDeCoの加入期間に注意
iDeCoで60歳から受け取るには、10年以上の加入期間が必要です。
| 加入期間 | 受給開始年齢 |
|---|---|
| 10年以上 | 60歳 |
| 8年以上10年未満 | 61歳 |
| 6年以上8年未満 | 62歳 |
| 4年以上6年未満 | 63歳 |
| 2年以上4年未満 | 64歳 |
| 1ヶ月以上2年未満 | 65歳 |
50歳を過ぎてからiDeCoを始める場合、60歳では受け取れない可能性があります。計画的に始めましょう。
月10万円×10年で老後資金はいくら作れる？
シミュレーション
月10万円を10年間積み立てた場合のシミュレーションです。
| 想定年利 | 10年後の資産 | 元本との差額 |
|---|---|---|
| 3% | 約1,397万円 | +197万円 |
| 5% | 約1,553万円 | +353万円 |
| 7% | 約1,730万円 | +530万円 |
※元本は1,200万円（10万円×12ヶ月×10年）
年利5%で運用できれば、月10万円×10年で約1,550万円に。退職金と合わせれば、2,000万円は十分に射程圏内です。
退職金との組み合わせ
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 積立投資（10年） | 約1,553万円 |
| 退職金（平均） | 約1,500〜2,000万円 |
| 合計 | 約3,000〜3,500万円 |
さらに年金を加えれば、老後の生活資金としては十分な額になります。
50代の資産配分（ポートフォリオ）の考え方
リスクを抑えた配分が基本
50代は20〜40代と比べて運用期間が短いため、リスクを抑えた資産配分が推奨されます。
全部株式に投資するのは危険ですか？
リスク許容度によりますが、一般的には債券や現金の比率を高めることが推奨されます。「暴落で資産が半分になっても耐えられるか」を基準に考えてみてください。
年代別の推奨ポートフォリオ（一例）
| 年代 | 株式 | 債券 | 現金 |
|---|---|---|---|
| 30代 | 80% | 10% | 10% |
| 40代 | 70% | 20% | 10% |
| 50代 | 50〜60% | 30% | 10〜20% |
| 60代以降 | 30〜40% | 40% | 20〜30% |
「100 − 年齢 = 株式の割合」という目安もあります。50歳なら株式50%です。ただし、これはあくまで目安であり、個人のリスク許容度や資産状況に応じて調整しましょう。
おすすめの投資信託
50代でも低コストのインデックス投資が基本です。
| 投資信託 | 投資対象 | 信託報酬 |
|---|---|---|
| eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） | 全世界株式 | 0.05775% |
| eMAXIS Slim バランス（8資産均等型） | 株式・債券・REITに分散 | 0.143% |
| ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型） | 国内外の株式・債券 | 0.154% |
リスクを抑えたい場合は、バランスファンドも選択肢になります。
50代で避けるべき投資行動
1. 焦って高リスク商品に手を出す
「時間がないから高リターンを狙わないと」と考え、レバレッジ商品や個別株に集中投資するのは危険です。
50代はむしろリスクを抑えることが重要です。暴落で資産が半減してしまうと、回復するまでの時間がありません。
2. 退職金を一括で投資する
退職金が入ると「まとまった資金を運用したい」と思うかもしれませんが、一括投資には高値掴みのリスクがあります。
退職金は1〜2年かけて分散投資するのがおすすめです。例えば、毎月50万円ずつ24ヶ月に分けて投資するなど。
3. 詐欺やぼったくり商品に引っかかる
50〜70代はSNS投資詐欺の被害者の67%を占めています。また、銀行の窓口で手数料の高い商品を勧められることも。
- 「必ず儲かる」話は詐欺
- 窓口で勧められた商品は手数料を確認
- ネット証券で自分で商品を選ぶ
4. 「出口戦略」を考えていない
50代から投資を始める場合、いつ・どうやって取り崩すかも重要です。
出口戦略って何ですか？
積み立てたお金をどう使うかの計画です。「65歳から毎月15万円ずつ取り崩す」など、具体的な計画を立てておくと、必要な資産額も明確になります。
50代からの資産形成、具体的な5ステップ
現在の貯蓄額、年間の収支、退職金の見込み額を確認します。「あといくら必要か」を明確にしましょう。
生活防衛資金（生活費6ヶ月〜1年分）を普通預金に確保してから投資を始めます。
SBI証券または楽天証券でNISA口座を開設。iDeCoも同時に申し込みましょう。
月々の投資額を決め、低コストのインデックスファンドで積立設定をします。まずは月5万円からでもOK。
「何歳から取り崩すか」「毎月いくら取り崩すか」を計画。必要に応じて専門家（FP）に相談しましょう。
まとめ
50代からでも、老後資金を作ることは十分に可能です。
- 定年まで10〜15年の運用期間がある
- 子育て終了で「貯め期」が到来
- 収入のピークを活かせる
- 新NISAとiDeCoの併用で効率的に資産形成
- 月10万円×10年で約1,550万円（年利5%）
大切なのは「今から始めること」です。過去を後悔するのではなく、これからの10〜15年を最大限活用して、安心できる老後を準備しましょう。
よくある質問
遅くありません。定年までの10〜15年は十分な運用期間です。過去のデータでは、全世界株式に10年以上投資を続けた場合、ほとんどのケースでプラスのリターンを得ています。
資金に余裕があれば併用がベストです。引き出しの自由度を重視するなら新NISA、節税効果を重視するならiDeCoを優先しましょう。50歳以降にiDeCoを始める場合は、加入期間が10年未満だと60歳から受け取れない点に注意が必要です。
一般的には株式50〜60%、債券30%、現金10〜20%が目安です。「100 − 年齢 = 株式の割合」という考え方もあります。リスク許容度に応じて調整しましょう。
一括投資は避け、1〜2年かけて分散投資するのがおすすめです。高値掴みのリスクを抑えられます。また、退職金を狙った詐欺や、銀行窓口での高手数料商品にも注意してください。
十分に意味があります。月5万円を10年間、年利5%で運用すると約776万円になります。退職金や年金と合わせれば、老後資金として大きな助けになります。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。
