「インドは人口世界一、これから伸びる！」——そんな期待からインド株に投資する人が増えています。
確かにインドの成長ポテンシャルは高いですが、新興国特有のリスクも存在します。この記事では、インド株投資の魅力とリスク、具体的な投資方法を解説します。
インド経済の魅力
基本データ
| 項目 | インド | 日本（参考） |
|---|---|---|
| 人口 | 約14億人 | 約1.2億人 |
| 平均年齢 | 28歳 | 48歳 |
| GDP成長率 | 6〜7% | 1〜2% |
| 1人あたりGDP | 約2,500ドル | 約34,000ドル |
成長が期待される理由
- 人口ボーナス：若い労働力が豊富
- IT産業の強み：世界のITアウトソーシング拠点
- 中間層の拡大：消費市場の成長
- 政府の改革：インフラ投資、外資規制緩和
インドは2023年に中国を抜いて人口世界一になりました。平均年齢28歳という若さは、今後数十年の成長を支える大きな要因です。
インド株投資のリスク
リスク1：政治リスク
インドは民主主義国家ですが、政策の急な変更や規制強化のリスクがあります。2016年の「高額紙幣廃止」は経済に大きな混乱をもたらしました。
リスク2：為替リスク
| 期間 | ルピー/円の動き |
|---|---|
| 過去10年 | 約-30%（ルピー安） |
インド・ルピーは長期的に対円で下落傾向にあります。株価が上がっても、為替で相殺されることも。
リスク3：規制・法制度のリスク
外国人投資家への規制が突然変更されることがあります。税制変更も頻繁です。
リスク4：インフラの未整備
道路、電力、物流インフラがまだ不十分な地域が多く、経済成長の障害になっています。
リスク5：流動性リスク
インド株式市場は先進国より流動性が低く、大きな売買で価格が動きやすいです。
「経済成長＝株式リターン」ではない
経済成長率が高いから、株のリターンも高いですよね？
実は、GDP成長率と株式リターンには相関がないという研究があります。成長期待がすでに株価に織り込まれていると、実際のリターンは期待ほど高くならないことがあります。
オルカンに含まれるインド株
eMAXIS Slim 全世界株式のインド比率
| 地域 | 比率 |
|---|---|
| 米国 | 約62% |
| 欧州 | 約16% |
| 日本 | 約5% |
| インド | 約2% |
| その他新興国 | 約5% |
オルカンを持っているだけで、インドに約2%投資しています。追加でインド株ファンドを買う必要は基本的にありません。
インド株への投資方法
方法1：インド株投資信託
| ファンド | 信託報酬 | 特徴 |
|---|---|---|
| iFreeNEXT インド株インデックス | 0.473% | Nifty50連動 |
| iTrustインド株式 | 0.9828% | アクティブ運用 |
| SBI・iシェアーズ・インド株式 | 0.4638% | SENSEX連動 |
方法2：オルカンで間接投資
オルカン1本で、インドを含む全世界に分散投資できます。インドの比率は時価総額に応じて自動調整されます。
方法3：インド株ETF
| ETF | 経費率 | 取引所 |
|---|---|---|
| EPI | 0.83% | 米国 |
| INDA | 0.64% | 米国 |
インド株の適正な配分
ポートフォリオの何%が適切？
| 配分 | 評価 |
|---|---|
| 0〜2% | オルカンに含まれる分で十分 |
| 5〜10% | インドに期待するなら |
| 10%超 | リスク高すぎ |
インド株が10%を超えると、ポートフォリオ全体のリスクが大きく上がります。新興国1国への集中投資は避けましょう。
よくある質問
どちらも新興国としてリスクがあります。中国は政治リスク（規制強化）が顕在化しており、インドは今のところ相対的に投資しやすい環境です。ただし、どちらか1国に集中するのは避けましょう。
人口動態から見て、20〜30年の長期では成長が期待できます。ただし、短期〜中期では大きく下落することもあるため、長期投資の覚悟が必要です。
はい、買えます。つみたて投資枠では対象ファンドが限られますが、成長投資枠ではほとんどのインド株ファンドが購入可能です。
まとめ
インド株投資についてまとめます。
- インドは人口世界一、成長ポテンシャルは高い
- ただし政治・為替・規制リスクが大きい
- 経済成長＝株式リターンとは限らない
- オルカンに約2%含まれている
- 追加投資するならポートフォリオの5〜10%以内
- 1国集中は危険、分散投資を心がける
インドへの期待は理解できますが、リスク管理を忘れずに投資しましょう。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。
