2024年にスタートした新NISA。
早くも2年目を迎え、「続けているけど、このままでいいのかな」と考えている方も多いのではないでしょうか。
2025年は制度改正や市場環境の変化もあり、投資戦略を見直す良いタイミングです。
2年目に押さえておきたい3つのポイントを解説します。
ポイント1：2025年の制度改正
利便性が向上
2025年度税制改正で、新NISAがより使いやすくなります。
| 改正内容 | これまで | 2025年以降 |
|---|---|---|
| 10年目の所在地確認 | 書類提出が必要 | 原則廃止 |
| 金融機関変更後の買付 | 翌年まで待つ必要あり | 即日買付可能 |
| ETF最低買付単位 | 一部制限あり | 緩和予定 |
所在地確認って面倒だったんですか？
10年ごとに住所確認の書類を提出する必要があったんです。これが原則廃止になるので、長期投資がしやすくなりますね。
2026年に向けた動き：プラチナNISA
2026年の税制改正に向けて、高齢者向け「プラチナNISA」の創設も検討されています。
- 毎月分配型ファンドを非課税対象に含める案
- 高齢者の資産取り崩しニーズに対応
現時点では検討段階ですが、今後の動向に注目です。
ポイント2：投資戦略の見直し
2年目だからこそ振り返る
1年間運用してみて、以下の点を確認しましょう。
- 積立を継続できているか
- リスク許容度に合った商品か
- 手数料（信託報酬）は妥当か
- 為替リスクを取りすぎていないか
バランスファンドに注目
2025年は、株式と債券に半分ずつ投資する「50-50」型のバランスファンドが注目されています。
なぜバランスファンドなんですか？
2025年は円高リスクや株式市場の調整リスクがあります。株式100%よりも、債券を組み合わせることでリスクを抑えられます。
- 株式下落時のクッション効果
- 為替リスクの分散
- リバランスが自動
- 株式100%より期待リターンは低い
- 信託報酬がやや高め
- 上昇相場では物足りない
円高リスクへの備え
2025年は日米金利差の縮小により、円高に転じる可能性があります。
米国株100%の方は、以下の分散を検討しましょう。
ポイント3：旧NISA対応を忘れずに
2021年購入分は2025年末で終了
旧一般NISAで2021年に購入した商品は、2025年末で非課税期間が終了します。
非課税期間終了後、放置すると自動的に課税口座（特定口座）に移管されます。その後の値上がり益には課税されるので注意が必要です。
対応方法
| 選択肢 | 内容 | ポイント |
|---|---|---|
| そのまま移管 | 課税口座で保有継続 | 手続き不要だが税金がかかる |
| 売却 | 非課税のうちに利益確定 | 利益に課税されない |
| 新NISAで買い直し | 売却後、新NISA枠で再購入 | 非課税メリット継続 |
新NISAで買い直すのが一番お得ですか？
非課税を継続できるメリットはありますが、売却時の価格と買い直し時の価格差には注意が必要です。また、新NISA枠を使うことになるので、全体のバランスを考えて判断しましょう。
2年目の積立額を見直す
増額を検討する場合
1年目に「まず少額から」と始めた方は、増額を検討しても良いかもしれません。
| 年間投資額 | 月額 | 生涯枠到達まで |
|---|---|---|
| 60万円 | 5万円 | 30年 |
| 120万円 | 10万円 | 15年 |
| 180万円 | 15万円 | 10年 |
| 360万円（満額） | 30万円 | 5年 |
生活防衛資金を確保した上で、余裕資金で投資することが大切です。無理な増額は長続きしません。
減額・一時停止する場合
収入減少やライフイベントで積立が厳しくなった場合は、一時停止や減額も選択肢です。
投資は長く続けることが大切。無理して挫折するより、少額でも継続する方が効果的です。
まとめ
- 2025年の制度改正で利便性が向上
- 2年目は投資戦略を見直すチャンス
- バランスファンドや地域分散で円高リスクに備える
- 旧NISA（2021年購入分）の対応を忘れずに
- 積立額は無理のない範囲で調整
よくある質問
新しい商品への積立に切り替えるだけでOKです。既存の保有商品を売却する必要はありません。ただし、同じ証券会社で取り扱いがない商品の場合は、金融機関変更が必要になることもあります。
初心者はつみたて投資枠から始めることをおすすめします。低コストのインデックスファンドが中心で、長期投資に適しています。成長投資枠は、投資に慣れてから活用を検討しましょう。
大手ネット証券（SBI証券、楽天証券など）を使っていれば、急いで変更する必要はありません。ただし、ポイント還元やクレカ積立の条件は各社で異なるため、比較検討する価値はあります。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。
投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。
