「S&P500は来年どうなる?」
インデックス投資をしている方なら、誰もが気になるテーマでしょう。
各社から2026年の予測が出揃い始めています。強気派は8,000ポイント到達を予想する一方、慎重派は4%程度の上昇にとどまるとの見方も。
各社の予測と、投資家が注目すべきポイントを解説します。
各社のS&P500 2026年予測
強気派の見方
| 金融機関 | 2026年末予想 | 上昇率目安 |
|---|---|---|
| 楽天証券 | 8,000 | +30%以上 |
| バンク・オブ・アメリカ | 7,200 | +20%程度 |
| 野村證券(楽観シナリオ) | 7,500以上 | +25%程度 |
楽天証券の香川睦氏は、S&P500は2026年末までに8,000ポイントを目指すと予想しています。
根拠として挙げているのは、
- EPS(1株当たり利益)の二桁増益が継続
- AI革命による生産性向上
- FRBの利下げ期待
慎重派の見方
| 金融機関 | 2026年末予想 | コメント |
|---|---|---|
| 野村證券(基本シナリオ) | 6,600〜7,200 | PER20倍で計算 |
| バンク・オブ・アメリカ(慎重レポート) | +4%程度 | AIの「エアポケット」警戒 |
バンク・オブ・アメリカの別レポートでは、S&P500は4%程度の上昇にとどまる可能性も指摘されています。
同じ金融機関でも予測が違うんですか?
はい、アナリストによって見方が分かれることはよくあります。楽観・悲観のシナリオを両方出している機関も多いです。
上昇を支える要因
1. 企業収益の成長
S&P500の上昇を支えるのは、EPS(1株当たり利益)の成長です。
- 2025年:前年比+10%以上
- 2026年:前年比+10%以上
- 2027年:前年比+10%以上
3年連続で二桁成長が見込まれています。
2. AI革命の本格化
生成AI(ChatGPTなど)の登場から2年。2026年は、AI投資が企業収益に本格的に貢献し始める年になると予想されています。
- 業務効率化によるコスト削減
- 新サービス・新製品の創出
- 生産性向上
3. FRBの金融政策
FRB(米連邦準備制度)は利下げを継続する見通しで、株式市場には追い風となります。
リスク要因
AIの「エアポケット」問題
バンク・オブ・アメリカが警戒しているのが、「AIのエアポケット」です。
エアポケットって何ですか?
飛行機が急に高度を失うような現象です。AI投資が期待通りの収益を生まない場合、株価が急落するリスクを指しています。
具体的には、
- AI投資の収益化が遅れる
- AI関連銘柄への過剰な期待がはげ落ちる
- 投資マネーの流出
といったリスクが考えられます。
その他のリスク要因
- EPS成長の継続
- AI革命の本格化
- FRBの利下げ
- AIバブル崩壊
- インフレ再燃
- 地政学リスク(中国・中東)
- 為替リスク(円高)
日本の投資家が注意すべき点
為替リスクを忘れずに
S&P500が上昇しても、円高になればリターンが相殺されます。
2025年は日米金利差の縮小により、円高圧力がかかる可能性があります。
予測に振り回されない
正直に言うと、誰も未来の株価を正確に予測することはできません。6,000かもしれないし、9,000かもしれない。大切なのは予測に振り回されず、長期投資を続けることです。
過去を振り返ると、専門家の予測が外れることは珍しくありません。
2026年に向けた投資戦略
積立投資を継続する
S&P500が上がるにせよ下がるにせよ、積立投資を継続することが最も重要です。
ドルコスト平均法により、高い時は少なく、安い時は多く買うことで、購入単価が平準化されます。
分散投資を忘れない
S&P500だけでなく、以下への分散も検討しましょう。
- オルカン(全世界株式)
- 日本株
- 債券
- J-REIT
まとめ
- 各社のS&P500 2026年予測:6,600〜8,000と幅がある
- 強気派はAI革命とEPS成長を期待
- 慎重派はAIの「エアポケット」リスクを警戒
- 為替リスク(円高)にも注意が必要
- 予測に振り回されず、長期積立を継続することが大切
よくある質問
長期投資なら「今」が買い時です。短期的な株価予測は誰にもできません。積立投資で時間分散すれば、タイミングリスクを軽減できます。
目標株価で売却する必要はありません。長期投資なら、むしろ保有を続けることで複利の効果が得られます。売却は資金が必要になった時に検討しましょう。
生活防衛資金を確保していれば、過度に現金を増やす必要はありません。暴落時は「安く買えるチャンス」と考え、積立を継続することをおすすめします。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。
投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。